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理事・監事

副理事長

理事

市川 智彦

千葉大学大学院
医学研究院泌尿器科学 教授

外科系社員学会からの推薦として新たに理事に就任いたしました。
基本領域である日本泌尿器科学会において専門医制度に関する委員長を2年間務めました。その間に日本専門医機構の基準による専門研修プログラムや更新基準に関する作業に従事する機会に恵まれました。サブスペシャルティ領域である日本生殖医学会においても専門医に関する委員長を8年間務め、本機構のヒアリングも受ける機会がありました。
これらの実務や指導医と専攻医の接点となる医療現場での経験を生かして、次世代の医師が安心して専門研修を受けられるような柔軟かつ充実したシステムの構築に少しでも貢献できればと考えております。微力ではありますが精一杯努力していきたいと存じますので、どうぞよろしくお願いいたします。


井戸 敏三

兵庫県知事

このたび、日本専門医機構の理事として選任され、身の引き締まる思いです。国民に信頼される資格として専門医の質を向上させるという理念のもと、これまで関係者の皆様が議論を積み重ねてこられたことに、心から敬意を表します。
住民の暮らしの安全・安心を守るうえで、地域医療を支える資質の高い医師の確保は不可欠です。新たな専門医制度が、地域医療を担う公立病院等を十分に活用し、優れた専門医を育成するシステムとして機能するよう微力を尽くしたいと考えています。よろしくお願い申し上げます。


稲垣 暢也

京都大学 医学部附属病院 病院長

このたび日本専門医機構の理事に就任し、身の引き締まる思いです。新しい専門医制度の目的は国民がどこでも安心して良質な医療が受けられるようにすることだと思います。そして同時に、これからの医療を担う若い医師にとっても魅力ある制度でなければなりません。少々時間がかかっても、各学会のプロフェッショナル・オートノミーを補完しつつ、そのような理想形に少しでも近づけることが大切です。そのために、微力ではありますが、できるだけ尽力したいと思いますので、どうぞよろしくお願い致します。


岩本 幸英

独立行政法人 労働者健康安全機構
九州労災病院 病院長

この度、新たに日本専門医機構の理事に就任いたしました。専門領域は整形外科であり、本年4月に九州労災病院に赴任するまで、長年にわたり九州大学教授として整形外科専門医の育成に携わって参りました。また、2011年から2015年までの4年間、日本整形外科学会理事長を務め、基盤領域の新専門医制度構築に関わって参りました。
これまでの経験を活かし、国民にわかりやすく国民から信頼される専門医制度、若手医師に高い診療レベル獲得に向けたキャリア形成の場を提供できる専門医制度、プロフェッショナルオートノミーを基盤とした専門医制度、地域医療を重視した専門医制度の構築を目指し、全力を尽くしたいと存じます。どうぞよろしくお願いいたします。


遠藤 久夫

国立社会保障・人口問題研究所 所長
社会保障審議会医療保険部会部会長、
同介護保険部会部会長
社会保障制度改革推進会議 委員

今日の若い医師にとって専門医は非常に魅力的な資格です。そのため専門医育成の在り方は若い医師の行動に大きく影響を与え、それを通じて社会に様々なインパクトを与えます。その意味で、専門医制度は単に卒後教育の方法という枠を超えた存在になっているといえます。
専門医制度はプロフェッショナル・オートノミーを基本として構築されるべきですが、それは社会的影響を十分に考慮する必要があることを意味します。これを怠ると想定外のマイナスを社会にもたらし、過度の公的介入を招き、結果としてオートノミーを低下させてしまうからです。
専門医制度のもたらす社会的影響力を自覚して、問題が生じないように繊細な配慮をすることが専門医制度の設計を行う上での社会的責任だと思います。そのことは自身のオートノミーの保持にもつながります。私は医学の専門家ではありませんがそのような視点から微力を尽くしたいと思います。


神野 正博

公益社団法人 全日本病院協会 副会長

7月より、期せずして、四病院団体協議会推薦の理事に就任した。機構とはこれまでも「総合診療専門医に関する委員会」委員という形で関係してきた。
この機会をいただいて、以下に、私どもの基本認識を紹介する。
これからこれらを踏まえつつ、しかしこれらに固執することなく、真摯で手間暇かけた話し合いで、最善の制度設計を図っていきたいと思う。
いま私たちが議論していることは、未来、私たちの孫たち世代にとっての医療提供体制である。それ故、未来に禍根を残さぬよう議論を進めたい。

新専門医制度に対する基本認識(抜粋)

  1. 新専門医制度は、一度立ち止まり、見直しが必要である。
  2. 本質的に機構の仕事は、これまで学会が進めてきた制度の認証を主とすべき。ただし、総合診療専門医のみは、現時点で機構の所管とすべきである。
  3. 各領域の専門医基幹研修施設の認定は、外形標準を明確にした上で、基準を満たしたものに対しては、理由なく排除してはならない。
  4. 医師の引き上げなど地域医療の崩壊論議と専門医制度を関連付けるべきではない。医師の需給問題、偏在問題が先である。
  5. 専門医を取得しない選択も明確にすべきである。

神庭 重信

九州大学大学院
医学研究院精神病態医学 教授

この度、内科系学会の推薦を受けて機構の理事に就任いたしました、九州大学精神病態医学の神庭(かんば)重信と申します。これまで、日本精神神経学会の中にいて新専門医制度の設計に携わってきました。
これから多くの難題を解決する必要がありますが、”機構の認定を受けた専門医は信頼できる”と国民から言って頂けるような機構作りをめざして微力ながら貢献したいと思います。何卒よろしくお願い申し上げます。


北川 昌伸

東京医科歯科大学大学院
医歯学総合研究科
包括病理学分野 教授

日本専門医機構の理事に就任するにあたり、ご挨拶申し上げます。病理学会では専門医制度の運営全般を担当しております。
専門医機構は新しい体制で社会からの要請にこたえられるような専門医制度を構築しなければなりません。大切なことは専門研修内容の質を担保し生涯教育も見据えて育成するとともに、専門医に日本全国の医療を支えるべく活躍していただくことと考えます。そのためにはどのような方略で研修・育成を行うのが最善の手段なのか、その際に起きうる不都合は何なのか、これまでの議論で多くの事が指摘され、やるべきことはかなりはっきりしてきましたが、まだきちんと整理されていない面もございます。
新たな体制の下でこのような部分を早急に修復して、再生された専門研修制度や専門医資格更新制度を指導医、研修医、国民の皆様に提示することができるよう邁進する所存です。


木村 壯介

一般社団法人 日本医療安全調査機構
常務理事

この度の議論の中では、専門医の質の向上を目指すという基本、つまり「技術のみではなく科学的思考能力、Research Mindを持った専門医の養成を目標にすべきである」ことは了解されており、論点は地域医療の偏在の問題について、大学医局と地域の医師の配分等、具体化するに当たっての情報の伝達・共有が十分でなかった点が大きかったと感じています。
専門医を育てるということについて改めて必要なことは、大学、基幹病院だけでなく、地域医療を担う現場の医療機関にもこの専門医を養成する責務があることに留意することだと考えています。10年20年後の日本の医療を考えた上で、地域も大学医局も協力し合い、地域の医療を確保し、同時に一緒になって良き専門医を育成するという観点から、専門医制度の実施をしっかり着実に進めていくことが重要と思います。


桐野 髙明

東京大学 名誉教授

日本専門医機構が発足以来準備して来た専門医制度では、専門研修の質の向上と同時に地域医療の充実を確保する面に問題があるという批判を受けて、2017年度から一斉にスタートすることは困難となりました。基本領域の全てにおいて短い準備期間のうちに従来の専門医制度を一新するというこれまでの方向は、大変意欲的ではありましたが、何といっても急ぎすぎであったと思います。
専門医機構の第二期の活動が始まりました。これからの活動によって、少し時間はかかったとしても、専門医制度が広い支持と信頼を集め、制度として確立して行くことを念願しています。


國土 典宏

国立研究開発法人
国立国際医療研究センター 理事長

外科系基盤学会からご推薦いただき理事に就任しました。本年4月まで日本外科学会理事長を4年間務め、これまでは社員の立場から、また財務委員会委員として本機構に参画させていただきました。新理事会が発足した7月時点で新専門医制度開始延期の可能性が想定されており、来年度から研修開始を想定して準備を進めてきた専攻医や指導医の不安が現場で大きく広がっています。
社会保障審議会医療部会で指摘された地域医療への悪影響の懸念を取り払う努力を早急に行い、できるだけ早期に新制度が開始できるよう方針を定め、広報することが喫緊の課題であると考えています。
今年度に予定されていたプログラム登録料や更新料の収入が現在ストップし、機構の財務も危機的状況です。どのような財源を求めることが適切なのか、充分に議論を尽くしたいと思います。新しい専門医制度の恩恵を受けるべき第一は患者・国民の皆様ですが、実際に研修する若い専攻医の立場にも立って、より良い専門医が育成できるよう尽力していきたいと思います。


小林 誠一郎

岩手医科大学 副学長

専門医制度については幾つかの問題点が浮き彫りになる中、新理事会が発足しました。理事としての責任の重さを痛感しております。発足当初からの理念を維持しつつ、充実した議論と迅速かつ妥当な判断・様々な調整により、医療サイドのみならず社会への理解が得られる制度設計へ近づけることが必要ではなかろうかと思っております。
特に、地域偏在・診療科偏在の問題は社会から投げかけられた大きな課題でありますが、難題でもあります。現在まで携わってまいりました地域医療に関係する調査の経験を活かし、学識経験者としての推薦であるという立場をも踏まえ、微力ながら全力を持って職務にあたりたいと思っております。どうぞよろしくお願い申し上げます。


寺野 彰

獨協学園理事長
弁護士
一般社団法人 日本私立医科大学協会 会長

現在の医療をめぐる最大の問題のひとつが、我が国の専門医制度のあり方です。国民の納得する真の専門医養成のための制度構築が求められています。これは、卒前教育、臨床研修医制度を含めた医師養成のためのグランドデザインの中で検討されなければなりません。
これまでの本機構の活動により,本制度の骨格は出来たように見えますが、各学会との関係、地域医療、専門科偏在などとの関連が民主的な手続で検討されてこなかったと言われています。
現在早急に解決すべきは、臨床研修医が待ち受ける制度の構築であり、ある程度の時間をかけて検討すべき事項は、地域医療、専門科偏在との関連であります。これらの課題を民主的手続によって解決していく所存です。


豊田 郁子

医療法人社団 明芳会新葛飾病院
医療安全対策室
セーフティーマネージャー
患者・家族と医療をつなぐ
特定非営利活動法人 架け橋 理事長

これまでは、専門医制度や専門医について患者や国民が情報を得る機会がありませんでしたが、このたび日本専門医機構の理事に患者・国民の立場を代表する者が加わることになり、情報公開の徹底と透明化を図ることで、今後は患者や国民に分かり易い制度になるのではないかと期待しております。
専門医は「患者から信頼される標準的な医療を提供できる医師」と定義されていますが、患者や家族は、医師に医療の安全性と質の確保を求めるだけでなく、患者の持つ悩みや不安を把握し、それに適したインフォームド・コンセントや医師―患者・家族間のコミュニケーションを求めています。
患者・国民の視点を取り入れながら制度を築き上げていくことが国民や社会への信頼につながると思いますので、微力ながら役割が果たせるよう努めてまいります。どうぞよろしくお願い申し上げます。


南学 正臣

東京大学 腎臓・内分泌内科学 教授

このたび、日本医学会連合のご推挙を得て、日本専門医機構理事に就任させていただくことになりました。非常に光栄と感じるとともに、その責任の重大さに、身の引き締まる思いであります。
関係される皆様からの声に真摯に耳を傾け、ご指導をいただきながら、国民および社会に信頼される質の高い医師の養成を行う専門医制度の一刻も早い確立を目指します。その教育制度を通じ、これから専門医となる若手医師が、十分な知識と経験を培い、適切な医療を提供できるような制度の確立のために、努力して参ります。
関係学会と連携して行う優れた専門医制度の構築が、我が国の将来のより良い医療制度に寄与することを確信し、与えられた職務に励む所存ですので、何卒よろしくお願い申し上げます。


羽鳥 裕

公益社団法人 日本医師会 常任理事

6月27日の日本専門医機構理事会・社員総会で理事に選出選任されました、日本医師会常任理事の羽鳥です。新執行部の一員として、積極的に議論に加わっていく所存です。
平成25年4月にとりまとめられた厚生労働省「専門医の在り方に関する検討会」報告書では、「新たな専門医の仕組みは、プロフェッショナルオートノミー(専門家による自律性)を基盤として、設計されるべきである。」と明記しています。
この原点の理念を踏襲しつつ、地域医療を混乱させることなく、また臨床の第一線で活躍している医師を不安に陥れることのないような方策を真摯にかつスピード感をもって議論することが、当面の本機構の最重要課題だと考えます。
そのためにも「検討の場」を早急に立ち上げ、各学会や現場の医師の意見も拝聴しながら、集中的な精査により問題点を洗い出し具体的対応策を講じ、この難局を乗り越えていく所存です。


花井 十伍

特定非営利活動法人
ネットワーク医療と人権 理事

この度縁あって、一般社団法人日本専門医機構の理事に就任することになりました。おそらく、専門医制度を整備するにあたっては、私のような一般の患者の視点も必要であるとの社会的要請があってのことだと推察しております。
あらためて申すまでもなく、医療は高度に専門的領域であり、本来医療行為の妥当性も、医療の専門家によって評価されるべきものであると考えています。しかし、その一方で、保険療養に代表される医療制度は国民の共有財産とも言うべき公的側面を有します。先天性疾患や付随する合併症の患者としての私にとって医療は生存にとって不可欠であると同時に、医原性の被害体験ももたらしました。このような両義的視点をもって、日本の専門医制度に対して微力を尽くすことが出来れば、この上ない幸甚だと考えています。


邉見 公雄

公益社団法人
全国自治体病院協議会 会長

日本専門医機構の新理事になってしまった・・・・・・・邉見です。全国900弱の会員病院を抱える自治体病院協議会の代表として機構理事に推されたものと解釈しております。
私自身、この機構への期待は絶大なものがありました。我々が国診協と共同で実施している地域包括ケア認定医達が、総合診療専門医として認知されると思っていたからです。しかし研修プログラム、特に外科系のそれを見て失望しました。余りにも厳しすぎ、融通の効かない危うさを感じたからです。基幹施設が親分で、連携施設が子分のようなポンチ絵もショックでした。本来、同格の筈です。連携施設で足りない部分を基幹施設が補いなさい、というのが本来でしょう。
我々自治体病院は、基本領域(今の18)で20%以上、サブスペシャリティでは30%以上の専門医研修を担っています。それでも偏在しているのです。これ以上の偏在は困ると思い、社会保障審議会終了時に「この問題を議論せずに休会はないでしょう」と発言させていただきました。列車を止めようとしたのは、よい専門医を育てたい、国際標準の専門医学だけでなく地域医療を守りたい、と思っていたからです。
本当は地域医療確保機構を先に創り、全国の医療格差を解消してから専門医機構を創るのが憲法25条に合致しているのでは?と考える昨今です。“立ち止まって考え、新しい判断もあり”ではないでしょうか!?


本田 浩

九州大学大学院 医学研究院
臨床放射線科学分野 教授

この度、日本専門医機構の理事を拝命しましたことを光栄に思いますとともに責任の重大さをひしひしと感じております。
我が国の専門医制度は、日本の医療を担う若者を育成するため、これまで約50年間、各学会が質の高い制度として運営してこられました。しかしながら、この制度を、中立的第三者として客観的に評価する組織は必要であり、その重要な役割を日本専門医機構に託されているものと理解しています。前理事会の皆様の、強力なリーダーシップにより、新専門医制度は、基本18領域でかなり統一感のある制度となりつつあるように思います。これからは、この制度を国民から見て納得のいく、さらには専攻医諸君が安心して専門医を目指せる制度として確立できる様、微力ながら貢献したいと願っております。


森 隆夫

公益社団法人
日本精神科病院協会 常務理事

日本専門医機構の新理事会は、問題となった論点を整理し、方向性を定め、研修医に安心してもらえるよう急がねばなりません。早急に解決すべき課題は、「医師の地域偏在の助長をなくすこと」と、「日本専門医機構のガバナンスの改善」です。
日本専門医機構は、どうして理念が間違っていないのに「かじ取り」に失敗したのか。私は、多くの問題を含んだ複雑な事象に対して、大きな風呂敷を広げて包括しようとしたことが間違いだったのだと思います。この考え方では、緩めることが難しいので、全体を厳格に規定せざるを得なくなります。地域偏在の助長の問題は、「地域の視点を欠いた研修施設群」と「整備基準に厳格すぎた研修プログラム」にあったことは明白です。
これらは、日本専門医機構が機能を適切にサイズダウンし、必要最小限の共有化と標準化をはかり、自由度を高めて理事会および委員会がフレキシブルに専門学会に対応することで、解決できると思います。


柳田 素子

京都大学大学院
医学研究科腎臓内科学 教授

このたび、機構の理事を拝命いたしました京都大学大学院腎臓内科学の柳田素子と申します。国民から信頼される医療の提供と透明性の高い制度構築という高い理念のもと、専門医制度の構築にこれまでご尽力いただいた諸先生方への敬意を表します。
今後は、本制度の実現に向けて解決すべき点を明らかにし、議論を重ねてまいりたく存じます。また、当事者である若手医師にもその意義と魅力が伝わり、たしかなキャリアパスを提案できる制度となるよう、努力したいと思います。もとより経験の浅い若輩者ではございますが、どうぞよろしくお願いいたします。


渡辺 毅

独立行政法人
労働者健康安全機構福島労災
病院 病院長
福島県立医科大学 特任教授

私は、厚労省の専門医に関する検討委員会(高久史麿委員長)の発足当時から内科学会の認定医制度審議会長として、現在の認定医制度に替る新内科専門医制度の理念の確立や具体的制度設計に関与し、検討委員会の最終答申に基づいて設立された日本専門医機構の初代理事に加えていただき、更新・認定部門担当理事、総合診療医に関する委員会委員として活動して参りました。
また、昨年福島県立医大を定年退職後、東日本大震災・津波・原発事故の被災地であり日本で最も医師不足が顕著ないわき市の福島労災病院に赴任し、地域医療の人的資源不足を身に染みて実感しております。
今回、日本専門医機構の理事に再任戴いたのを機に、私のキャリアを活かして、国民に判り易い標準化された良質の医師養成という専門医制度の原点に基づきながら、地域の医療資源の質と量の向上にも寄与できると国民各層に理解して戴ける制度の確立に微力ながら努力して参る決意です。


監事

今村 聡

公益社団法人 日本医師会 副会長

前期に引き続き、寺本、山口両先生と監事の職を担わせて頂きます。執行部が新たに構成され、大部分の理事が新任の状態で、専門医機構として早急に対応しなければならない案件が山積しています。
国民や多くの医療関係者が注目している「新たな専門医の仕組み」がしっかりと出発するためには、専門医機構のガバナンスやコンプライアンスの確保は、きわめて重大です。お二人の先生とともに監事としての職責を果たしてまいりたいと考えております。


寺本 民生

帝京大学 臨床研究センター長

私は、2年前に当機構の監事を拝命し、この2年間、理事の方々のご努力をつぶさに見てまいりました。数十回にわたるプログラム作成に関する会議が行われ、真摯な議論の末に、各学会の了解も得つつ、ほぼプログラム作成ができてきたものと、その並々ならぬご努力に敬意を表するものである。
今後は、このご努力の結晶である数多くのプログラムをどのように動かすかという実道期に入ってきたものと認識している。今期は、多くの理事も変わられ、むしろ患者目線、研修医の目線での運用が議論されていくものと期待している。同時に、このプログラム運用が地域医療の活性化に役立つものであることを期待するものではあるが、国民は真の意味の専門医を期待しているし、研修医も真の意味の専門医になるべく準備しているのであり、その期待を裏切ってはならないと思っている。微力ながら、そのお手伝いができればと思っている。


山口 徹

国家公務員共済組合連合会
虎の門病院 顧問

新しい専門医制度のための専門研修プログラム整備が、各学会や研修施設の専門研修プログラム統括責任者等のご尽力で完成しつつあり、専門研修がカリキュラム制からプログラム制へ移行する基礎が固まりつつあります。
新専門医制度が、次世代医師の標準的キャリア形成により効果的、効率的な制度となり得る点は間違いないと思います。地域医療へ及ぼす影響、研修施設群の構成、専攻医の身分等、まだまだ解決すべき課題はありますが、国民に分かり易く、国民から信頼される専門医制度が構築されるよう、微力ながら監事としての責務を果たしてゆきたいと思います。